物件価格以外にかかる諸費用はいくら？家を買う前に知っておきたい費用の目安

マイホームを購入するとき、多くの方がまず気にするのは「物件価格」です。

しかし、実際に家を買うときには、物件価格以外にもさまざまな費用がかかります。

「4,000万円の物件なら、4,000万円だけ用意すればいい」と思っていると、契約直前や引渡し前に想定外の出費で慌ててしまうことがあります。

住宅購入では、物件価格だけでなく、諸費用まで含めた総予算で考えることがとても大切です。

STEP 1｜住宅購入の諸費用とは？

住宅購入の諸費用とは、物件価格とは別に必要になる費用のことです。

売買契約、住宅ローン、登記、保険、税金、引越しなど、購入手続きの中でさまざまな費用が発生します。

諸費用は物件価格に比べると見落とされがちですが、合計すると大きな金額になります。

物件によって必要な費用は変わりますが、最初の段階で「物件価格＋諸費用」で予算を組んでおくことが大切です。

STEP 2｜諸費用の目安はいくら？

諸費用の目安は、物件価格の6〜10％前後と考えられることが多いです。

ただし、新築か中古か、マンションか戸建てか、住宅ローンをどの金融機関で組むかによっても変わります。

この金額を見ると、「思ったよりかかる」と感じる方も多いと思います。

特に中古物件の場合は、仲介手数料やリフォーム費用がかかるケースもあるため、早めに総額を確認しておくことが大切です。

STEP 3｜大きな割合を占める仲介手数料

中古マンションや中古戸建てを購入する場合、多くのケースで仲介手数料が発生します。

仲介手数料は、不動産会社が物件紹介、条件交渉、契約手続き、引渡しまでのサポートを行うための費用です。

売買価格が400万円を超える物件では、一般的に以下の計算式が目安として使われます。

たとえば、4,000万円の物件を購入する場合、仲介手数料の上限目安は以下のようになります。

諸費用の中でも仲介手数料は大きな割合を占めるため、購入前に必ず確認しておきましょう。

STEP 4｜住宅ローンに関する費用

住宅ローンを利用する場合、金融機関に支払う費用も発生します。

代表的なものは、住宅ローン事務手数料、保証料、金銭消費貸借契約書の印紙代などです。

金融機関によって、事務手数料型、保証料型など費用のかかり方が異なります。

最近は、保証料がかからない代わりに事務手数料が高めに設定されている住宅ローンもあります。

金利だけを見るのではなく、最初にかかる費用や総支払額まで含めて比較することが大切です。

STEP 5｜登記費用・税金関係の費用

不動産を購入すると、所有権を自分の名義にするための登記が必要になります。

また、住宅ローンを利用する場合は、金融機関の抵当権を設定する登記も行います。

登記費用には、登録免許税と司法書士への報酬が含まれます。

登録免許税は、物件の評価額や借入金額、軽減措置の適用有無によって変わります。

そのため、同じ物件価格でも登記費用がまったく同じになるとは限りません。

また、売買契約書には印紙を貼る必要があります。

印紙代も物件価格によって変わるため、契約前に確認しておきましょう。

STEP 6｜火災保険・地震保険も忘れずに

住宅ローンを利用する場合、多くの金融機関で火災保険への加入が求められます。

火災保険は、火災だけでなく、台風、落雷、水災、盗難などの補償を付けるかどうかによって保険料が変わります。

また、地震保険を付けるかどうかでも費用は変わります。

保険料を安く抑えることも大切ですが、必要な補償を外しすぎると、万が一のときに十分な備えにならないこともあります。

物件の立地やハザードマップも確認しながら、必要な補償を考えましょう。

STEP 7｜購入後にかかる費用も考える

住宅購入では、契約時や引渡し時にかかる費用だけでなく、購入後の費用も大切です。

購入後の維持費を見落としていると、住み始めてから家計が苦しくなることがあります。

マンションの場合、管理費・修繕積立金は毎月かかります。

築年数が経過しているマンションでは、将来的に修繕積立金が上がる可能性もあります。

戸建ての場合も、外壁、屋根、給湯器、水回り設備など、将来的なメンテナンス費用を考えておく必要があります。

STEP 8｜諸費用で後悔しないためのポイント

諸費用で後悔しないためには、早い段階で総額を把握することが大切です。

物件価格だけを見て「買えそう」と判断するのではなく、諸費用や購入後の維持費まで含めて考えましょう。

また、諸費用を自己資金で用意するのか、住宅ローンに含めるのかも重要です。

金融機関によっては諸費用も含めて借入できる場合がありますが、その分借入額が増え、毎月の返済額も上がります。

「借りられるか」だけでなく、「無理なく返せるか」を基準に考えることが大切です。

まとめ

住宅購入では、物件価格以外にも多くの諸費用がかかります。

一般的な目安としては、物件価格の6〜10％前後を見込んでおくと安心です。

4,000万円の物件であれば、240万円〜400万円前後の諸費用がかかる可能性があります。

「予算内の物件だと思っていたのに、諸費用を入れたら厳しかった」

「契約直前に必要なお金を知って焦った」

このようなことを防ぐためにも、早めに資金計画を整理しておきましょう。

▼関連記事：住宅ローンの事前審査はいつ出すべき？家探しを始めたら早めに確認したい理由