住宅ローンで「ペアローン」を組む前に確認したいこと｜メリット・注意点・将来リスクをわかりやすく解説

共働き世帯が住宅購入を検討するとき、選択肢のひとつになるのが「ペアローン」です。

ペアローンを利用すると、夫婦それぞれが住宅ローンを組むため、単独で借りる場合よりも借入可能額を増やしやすくなることがあります。

そのため、希望エリアや広さを妥協しにくい方にとっては、購入できる物件の選択肢が広がる可能性があります。

一方で、ペアローンは借入額を増やせる反面、将来の収入減少、出産・育休、退職、離婚、万が一の保障、持分割合など、事前に確認しておきたい注意点も多い住宅ローンです。

「借りられるから大丈夫」と考えるのではなく、「将来も無理なく返せるか」という視点で検討することが大切です。

この記事では、住宅ローンでペアローンを組む前に確認したいポイントを、初心者の方にもわかりやすく解説します。

STEP 1｜ペアローンとは？

ペアローンとは、夫婦や親子など、2人がそれぞれ住宅ローンを契約する借り方です。

たとえば夫が3,000万円、妻が2,000万円というように、それぞれが別々に住宅ローンを借り、合計で5,000万円の借入を行うイメージです。

それぞれが債務者となるため、住宅ローンの契約も2本になります。

また、一般的にはお互いが相手の住宅ローンの連帯保証人になる形で進むことが多く、夫婦それぞれに返済責任が発生します。

単独ローンより借入額を増やしやすい一方で、契約内容や返済責任は複雑になりやすい点に注意が必要です。

STEP 2｜ペアローンのメリット

ペアローンの大きなメリットは、夫婦2人の収入をもとに住宅ローンを組めるため、単独ローンよりも借入可能額を増やしやすいことです。

希望エリアの物件価格が高い場合や、広さ・駅距離・築年数などの条件を重視したい場合には、選択肢が広がる可能性があります。

また、それぞれが住宅ローンを組むため、一定の要件を満たせば、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられる可能性もあります。

ただし、メリットだけを見て借入額を増やしすぎると、将来の家計に負担がかかることがあります。

ペアローンは「より多く借りるための方法」ではなく、「無理のない範囲で選択肢を広げる方法」と考えることが大切です。

STEP 3｜借入額を増やしすぎない

ペアローンでは、夫婦2人の収入を前提に審査されるため、単独ローンよりも高い借入額が提示されることがあります。

しかし、金融機関が貸してくれる金額と、実際に安心して返せる金額は同じではありません。

家計には、住宅ローン以外にも、管理費・修繕積立金、固定資産税、火災保険、教育費、車の維持費、老後資金などがかかります。

住宅ローンは長期間続くものです。

購入時点の収入だけでなく、将来の家計変化も踏まえて借入額を決めましょう。

STEP 4｜出産・育休・時短勤務の可能性を考える

ペアローンを検討するときに、必ず考えておきたいのが出産・育休・時短勤務などのライフイベントです。

現在は夫婦ともにフルタイムで働いていても、将来、出産や育児によって一時的に収入が下がる可能性があります。

また、育休後に時短勤務になることで、以前と同じ収入に戻らないケースもあります。

ペアローンを組む場合は、現在の共働き収入を前提にしすぎないことが大切です。

将来の働き方が変わっても返済できるか、事前にシミュレーションしておきましょう。

STEP 5｜退職・転職・収入減少リスクを確認する

住宅ローンは、契約時点の収入だけでなく、将来の返済継続性が重要です。

ペアローンでは、2人の収入を前提に返済計画を立てるため、片方の収入が減ったときの影響が大きくなります。

病気、転職、勤務先の業績悪化、独立、親の介護など、収入が変わる可能性はゼロではありません。

「今の収入なら払える」だけでなく、「収入が変わっても耐えられるか」を確認しておきましょう。

STEP 6｜団体信用生命保険の保障内容を確認する

ペアローンでは、夫婦それぞれが住宅ローンを組むため、それぞれが団体信用生命保険に加入する形になることがあります。

団体信用生命保険とは、住宅ローンを借りている方に万が一のことがあった場合、一定の条件で住宅ローン残高が保険で返済される仕組みです。

ただし、ペアローンの場合、片方に万が一のことがあっても、もう片方の住宅ローンは残ることが一般的です。

万が一のときに家族が困らないよう、生命保険や貯蓄も含めて考えることが大切です。

STEP 7｜持分割合と出資割合を確認する

ペアローンを組む場合、不動産の名義や持分割合も確認が必要です。

基本的には、それぞれの借入額や自己資金の負担割合に応じて持分を設定することが多いです。

たとえば、夫が3,000万円、妻が2,000万円を負担する場合、持分もその割合に近づける考え方です。

出資割合と持分割合が大きく異なると、贈与と見られる可能性があるため注意が必要です。

持分割合は、契約後に簡単に変更しにくい部分です。

司法書士や税理士にも確認しながら、慎重に決めましょう。

STEP 8｜離婚・売却時のリスクも考える

少し話しづらい内容ですが、ペアローンを組む前には、離婚や将来売却時のことも考えておく必要があります。

ペアローンは夫婦それぞれが住宅ローンを負っているため、どちらか一方だけが住み続ける場合でも、ローンや名義の整理が簡単ではないことがあります。

売却する場合も、夫婦双方の合意が必要になり、住宅ローン残債と売却価格の関係によっては、簡単に売れないこともあります。

将来のことは誰にもわかりません。

だからこそ、ペアローンを組む前にリスクを理解しておくことが大切です。

STEP 9｜住宅ローン控除を受けられるか確認する

ペアローンでは、夫婦それぞれが住宅ローンを組むため、一定の要件を満たせば、それぞれが住宅ローン控除を受けられる可能性があります。

これはペアローンのメリットのひとつです。

ただし、住宅ローン控除には、住宅の要件、床面積、入居時期、所得要件、借入期間など、さまざまな条件があります。

また、そもそも所得税や住民税を納めていない場合、控除の効果が十分に出ないこともあります。

住宅ローン控除は制度内容が変わることもあるため、購入時点で最新の条件を確認しましょう。

STEP 10｜事前審査前にやってはいけないことも確認する

ペアローンでは、夫婦それぞれが審査対象になります。

そのため、どちらか一方の借入状況や信用情報に問題があると、希望どおりの審査結果にならない可能性があります。

住宅ローン審査前には、新たな借入、クレジットカードの支払い遅れ、車のローン、リボ払いなどに注意しましょう。

ペアローンは、2人で組む住宅ローンです。

片方だけでなく、夫婦それぞれの資金状況を整理しておくことが大切です。

まとめ

ペアローンは、夫婦それぞれが住宅ローンを組むことで、借入可能額を増やしやすく、希望条件に合う物件を選びやすくなる方法です。

一方で、出産・育休・退職・収入減少・離婚・売却時のリスクなど、事前に確認すべき点も多くあります。

大切なのは、「借りられる額」ではなく、「将来も無理なく返せる額」を基準にすることです。

「ペアローンでいくらまで借りられる？」

「夫婦で住宅ローンを組んで大丈夫？」

「将来のリスクまで含めて相談したい」

このようなお悩みがある方は、早めにご相談ください。